年収別の手取り早見表(2026年)
東京都の会社員(協会けんぽ・39歳以下・独身・賞与なし)の場合の手取り額の目安です。2026年(令和8年)の税制と社会保険料率で計算しています。
| 額面年収 | 手取り(年) | 手取り(月) | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 200万円 | 165万円 | 13.8万円 | 82.5% |
| 250万円 | 203万円 | 16.9万円 | 81.2% |
| 300万円 | 241.4万円 | 20.1万円 | 80.5% |
| 350万円 | 279.9万円 | 23.3万円 | 80.0% |
| 400万円 | 317.8万円 | 26.5万円 | 79.5% |
| 450万円 | 355.5万円 | 29.6万円 | 79.0% |
| 500万円 | 393.2万円 | 32.8万円 | 78.6% |
| 600万円 | 466.2万円 | 38.9万円 | 77.7% |
| 700万円 | 531.7万円 | 44.3万円 | 76.0% |
| 800万円 | 595.3万円 | 49.6万円 | 74.4% |
| 1000万円 | 727.3万円 | 60.6万円 | 72.7% |
| 1200万円 | 855.4万円 | 71.3万円 | 71.3% |
| 1500万円 | 1024.6万円 | 85.4万円 | 68.3% |
たとえば年収500万円なら手取りは約393.2万円、月あたり約32.8万円です。賞与(ボーナス)がある場合は、月収と年間の賞与額を入れて計算してください。
手取りから引かれるもの
給与から差し引かれるのは、大きく「社会保険料」と「税金」の2つです。
| 項目 | 本人負担の目安(2026年度) | 計算のもと |
|---|---|---|
| 健康保険 | 約4.6〜5.3%(都道府県で異なる) | 標準報酬月額 × 料率 ÷ 2 |
| 介護保険 | 0.81%(40〜64歳のみ) | 標準報酬月額 × 1.62% ÷ 2 |
| 子ども・子育て支援金 | 0.115% | 2026年4月分から新設 |
| 厚生年金 | 9.15% | 標準報酬月額(上限65万円)× 18.3% ÷ 2 |
| 雇用保険 | 0.5% | 給与総額 × 0.5%(一般の事業) |
| 所得税 | 5〜45%(累進)+復興特別所得税 | 給与所得 − 社会保険料 − 各種控除 |
| 住民税 | 約10%+均等割5,000円 | 前年の所得をもとに6月から徴収 |
社会保険料だけで額面の約15%、税金を合わせると約20〜30%が引かれます。各項目の詳しい仕組みは給料から引かれるもの一覧で解説しています。
2026年の主な変更点
- 所得税の基礎控除の引き上げ:合計所得489万円以下の人は最大104万円に(令和8・9年分の特例)
- 給与所得控除の最低額:74万円に引き上げ(年収220万円以下の人が対象)。給与収入だけなら所得税がかからない目安は年収178万円に
- 子ども・子育て支援金:2026年4月分から健康保険料と一緒に徴収(本人負担0.115%)
- 雇用保険料率:本人負担が0.6%から0.5%に引き下げ
- 協会けんぽの保険料率:40都道府県で引き下げ(全国平均9.90%)
パート・アルバイトの「年収の壁」も変わっています。詳しくは年収の壁まとめをご覧ください。
手取り20万・30万の額面は?(逆算)
「手取り → 額面(逆算)」タブで、希望する手取り額に必要な額面を求められます。東京都・独身・賞与なしの場合、手取り月20万円には額面で月約25万円(年収約300万円)、手取り月30万円には月約38万円(年収約460万円)が目安です。逆算の詳しい考え方は手取り20万円の額面はいくら?で紹介しています。
手取りは年収の何割?
手取り率は、年収が低いほど高く(約80〜83%)、年収が上がるほど所得税の税率が上がるため低くなります(年収1,000万円で約73%)。「額面の75〜85%」と覚えておくと、求人票の金額から手取りをすばやく見積もれます。割合の計算はパーセント計算でも確認できます。
手取りに合う家賃・貯金の目安
- 家賃:手取り月収の3分の1以下(手取り20万円なら6.6万円以下)が一般的な目安
- 貯金:手取りの1〜2割(手取り20万円なら月2〜4万円)から始める人が多い
手取りが決まったら、自己負担2,000円で返礼品がもらえるふるさと納税の上限額も確認しておきましょう。
計算の前提と注意点
このツールは、協会けんぽに加入する会社員を想定した概算です。社会保険料は、月収をそのまま標準報酬月額とみなして計算しています(実際は等級表で決まります)。住民税は前年の所得で決まるため、前年も同じ年収だったと仮定しています。新卒1年目は前年の所得がないため、住民税は原則かかりません。健康保険組合や共済組合に加入している人は料率が異なります。正確な金額は給与明細や源泉徴収票でご確認ください。